人材開発。人材育成。本来人間が持ちえる才能・能力を最大限に活用出来るように、開発することを支援します

設立趣旨

経済的社会機構の変革に伴い、未来の社会の為に、何を残すことが重要なのかということを考えると、天然資源は使えば使うほど枯渇していきますが、使えば使うほど伸びていくのは、言うまでもなく、人材育成であります。

暗記による頭の良さだけでなく、しっかりとした分析力と実行力に優れた人材育成し、輩出することを目的とする開発研究所として設立致しました。

主な活動内容

表彰制度

企業や地域社会には人知れず、人材育成に力を注がれている方々が埋もれています。
当研究所は、そのような人材を社団法人名で表彰いたします。

例えば
企業内でも、業績には直接関与していないが、その人材が存在することで、人材育成が進み業績が向上した。


SAの学習目的       Systematic Analysis (組織力分析士)

専門職ではありますが、組織を管理・監督する責任者が、 この資格を取得するということは、ただ単にリーダーシップを学習したというだけでなく、実践に活用できる人材であるという認定であることを確信していただきたい。

理想的なリーダーシップ学を学習だけでなく、受講者の個性を活かしたリーダーシップのあり方を学習する。管理者には、必要不可欠なスキルである

基礎分析力 ・ 交渉力Ⅰ Ⅱ ・リーダーシップ Ⅰ Ⅱ
行動心理学  プレゼンテーション力 Ⅰ Ⅱ
組織管理力 Ⅰ Ⅱ  環境分析力  


新卒中途採用・中途採用

●新卒中途採用

必要とされる人材になる為に、ビジネスの基礎から応用までを学習する。

一番多い間違いは、年齢が高いとそれぐらいのこと知っているだろうという認識
知らないのに、知っているように見栄を張る、年配経験者
いいスキルを持っていても、現組織で活用できないことが得てして多いこと

●中途採用

学歴があるから優秀であるとか、経験者だから部下を育成してくれるだろういう期待値で、人材に接してしまうと、結構期待を裏切ってくれることが多いことか、これは採用した責任者が悪いだけではなく、採用された人材にも、
手を抜く、横着をかますことにより、成長が止まってしまうのである。

その原因は、採用時の期待に対しての自惚れが大きな原因になっています。
いくら現時点で優秀であっても、知識学習という土台を積み上げて、情報というものを正確に分析することによって、更なる優秀さを積み上げることができるのです。

本来優秀な人材というものは、鍛錬し続けるからいつまでも活用できるのである。

一時期だけが、優秀でも継続できない、更なる向上をみない者を優秀とはいはない

鍛えれば、どの年代の人材であっても、活用はできますが、向上心のない人材は、活用できない。

興味のあることだけしか、挑戦しないのは、本当の成長の意味を知らない人材である。


新卒中途採用・中途採用

●業績を上げるには、二つの方法があります。

∴1市場ニーズをしっかりと押さえ、購入者が魅了される、商品力のある商品の開発
(メーカーの開発力依存型)

∴2メーカーから小売りまで、購入者に対する提案型営業(営業力依存型)

現在は、どちらかというと、∴1の商品力に依存した売上は、あがっているが営業力依存の業績は、低迷をしています。これは、営業担当者の資質や行動力を無視していることが主な原因だと思われます。

ということは、メーカーから小売りまでの人材力を、フル活用できれば、業績は、自ずと向上してくるということになります。
では対策をどうすればフル活用できるのかといいますと、最低下記の項目が解ればどのように関係していけばよいかがわかる。

①プレゼンテーション力の強・弱
②チームワーク力の度合い
③リーダーとメンバーとの指示命令の浸透度合
④情報伝達の早い・遅い
⑤情報キャッチ力 
⑥経営トップと幹部とのコンビネーション

上記の項目はHRS分析にて調査分析できる。ことは、当研究所の特徴でもある。

●得意先企業のHRSデータ収集

収集メンバー

①経営者
②経営幹部
③営業責任者  など

データ収集には、Webかペーパーにて、○ △ ×で記入
企業全体の営業力パワーが抽出される

●調査依頼会社と得意先のポイントを探る

①プレゼンテーション力の強・弱
②チームワーク力の度合い
③リーダーとメンバーとの指示命令の浸透度合
④情報伝達の早い・遅い
⑤情報キャッチ力 
⑥経営トップと幹部とのコンビネーション

等が把握できるので、営業の今後を考えられる新規採用・中途採用は、当該企業だけの問題だけではないことを、強く認識できる。

学習手段

知識として学習できるのは、個人の時間を活用してのE‐ラーニング方式

短時間学習形式で、個人の自由な時間を活用して学習する。
各センテンスごとに、小テストを実施して、理解度を高めていく。


集合研修は、臨場感がないと学習できないものだけをする研修形式

基礎知識はE‐ラーニングで、必要最低の知識を習得して参加するので、習得レベルに格差があかないので、社員の学習レベルアップがしやすい
少ない経費で最大の成果を出しやすい。


活動理念

一、我々、教授一同は、人材の一人ひとりの能力開発の支援する為に、己自身の指導力研鑽に日々努力します。二、我々、教授一同は、探求心と研究心を怠らず、謙虚さと積極性で、多くの人材に影響力を出して参ります。三、我々、教授一同は、次世代を考え、日本だけではなく世界の人材育成の為に幅広い知識を活用します。

法人情報

法人名 一般社団法人 日本人材開発研究所
所在地 〒542-0081
大阪市中央区南船場1‐13‐21 オクダビル4F
名誉理事 高木 裕
代表理事 奥野 嘉夫
理事 中井 信宏(弁理士)
中川 弘美(ウィズ社長)
羽田 洋行(ユタカファーマシー専務)
服部 脩二(元大阪府警)
越智 悠賀
TEL 06-6262-8517
FAX 06-4708-3862
メール info@nhdi.or.jp
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